2024年度アンチ・ドーピングカンファレンスを開催

12月18日、公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構(JADA)は、一般社団法人日本スポーツフェアネス推進機構機構（J-Fairness）と共同でアンチ・ドーピングカンファレンスを開催し、会場とライブ配信に約160名の関係者にご参加をいただきました。

スポーツ庁 室伏広治長官、公益財団法人日本スポーツ協会 山本 浩常務理事、公益財団法人日本オリンピック委員会（JOC） 尾縣 貢専務理事、公益財団法人日本パラスポーツ協会（JPSA） 森 和之会長からそれぞれご挨拶をいただきました。国内のアンチ・ドーピング体制の強化、関係組織間の更なる連携の重要性が強調されました。

第1部「国内アンチ・ドーピング活動の体制」では、JADA会長の赤間高雄が日本国内のアンチ・ドーピング体制について説明し、独立行政法人日本スポーツ振興センター（JSC）久木留 毅理事からJSCの役割を説明いただきました。JOC専務理事でありパリ2024オリンピック競技大会日本選手団団長の尾縣貢様と、同じくパラリンピック競技大会日本代表選手団団長の田口亜紀様から、パリ大会におけるドーピング検査の実情などをご報告いただきました。
第2部アンチ・ドーピング体制整備におけるドーピング検査事業等においては、JADA及びJ-Fairnessから体制の整備状況、2025年度の基本方針、計画及びアンチ・ドーピングを取り巻く国際情勢などの説明を行いました。
最後に、J-Fairness河野一郎代表理事より閉会の挨拶を申し上げ、カンファレンスが終了いたしました。

JADAとJ-Fairnessは連携し日本国内のアンチ・ドーピング体制を強化していくとともに、クリーンでフェアなスポーツのため各関係機関、国内競技団体と協力し、積極的なアンチ・ドーピング活動を展開して参ります。