東京2020大会に向けた活動

東京2020大会の開催国のアンチ・ドーピング機構として、大会の成功に向けて各機関と連携し、準備を進めました。
また、2020年で終わってしまうものではなく、2020年を超えて、世界のアンチ・ドーピング・ムーブメントの発展に貢献できるような、レガシーを創出する活動を行っています。

PLAY TRUE 2020：　SPORT FOR TOMORROW

2020年オリンピック・パラリンピック競技大会の開催地が決定した国際オリンピック委員会総会において、安倍晋三内閣総理大臣から世界に向けて約束された国際貢献事業が「SPORT FOR TOMORROW」です。SPORT FOR TOMORROWは、世界のより良い未来を目指し、スポーツの価値を伝え、オリンピック・パラリンピック・ムーブメントをあらゆる国、世代の人々に広げていく取り組みです。
オリンピック・パラリンピック・ムーブメントを広げていく前提として、スポーツはフェアでなくてはなりません。JADAは、国際的なアンチ・ドーピング活動を推進し、アンチ・ドーピングの考え方を通して、未来のスポーツ、社会のリーダーを育てる活動を「PLAY TRUE 2020」と称して推進しています。

PLAY TRUE 2020の活動

国際総合競技大会ドーピング検査員の養成

オリンピック・パラリンピック競技大会においては、約一か月半という短い期間に日本国内で行われるドーピング検査の1年分の検体数を超えるドーピング検査が予定されるなど、検査員の供給が大幅に不足することが予測されました。。
JADAでは、新たにドーピング検査員を育成するため、育成のための研修会等を開催しています。国際総合競技大会を想定した模擬検査などを行い、実務に沿った研修を行いました。

国際総合大会ドーピング検査員　育成報告書
Recruiting and Training of Doping Control Personnel for Major Events（Eng.）

東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会との連携

組織委員会等とのアンチ・ドーピング活動の推進

2017年10月2日、東京2020大会に参加するすべてのアスリートがフェアに競い合うことができるクリーンな大会とするため、JADAと組織委員会がそれぞれの資源および実績などを活用しながら、総合連携し、運営準備を進めるための覚書を締結しました。
さらに、同年12月5日には、アジア・オセアニア国際アンチ・ドーピングセミナーのオープニングイベントにおいて、組織委員会、東南アジア地域アンチ・ドーピング機構とJADAにおいて、東京2020大会に向けたアンチ・ドーピングに関する覚書を締結しました。
これらの覚書をもとに、各組織間の連携・協力を図り、クリーンでフェアな大会を守るアンチ・ドーピング活動を推進しました。

組織委員会との覚書締結
組織委員会、東京アジア地域アンチ・ドーピング機構、JADAでの覚書締結

東京2020大会ラボラトリー分析機器等整備事業

また、検体の分析体制においては、国内の通常の分析規模を大きく超える件数の分析を実施するための体制の構築が必要とされました。
組織委員会は、（株）LSIメディエンスの協力を得て、IOCが指定した件数の24時間以内の分析結果報告が可能となる規模の施設と分析要員を確保し、JADAは、スポーツ振興くじ（toto）からの助成により、大会中の分析に必要とされる分析機器（約30億円分）を調達し東京2020大会専用ラボラトリーに整備しました。
JADAと組織委員会とが連携して構築した分析体制により、大会期間中、検体分析が滞り無く実施されました。